建物1階の建築面積が25坪程度となるため、建ぺい率60%の敷地の場合で約42坪の広さが必要となります。（25坪÷0.6=41.7坪）

駐車場を何台確保するか、敷地形状や用途地域による斜線制限などの条件によって異なってきますので、お気軽にご相談ください。

敷地の形状に制限はありますか？

できるだけ整形地（真四角＝正方形や長方形）のほうが無駄のないプランニングができますが、変形地でも諸条件を満たせば建築が可能です。例えば、路地状敷地（旗竿地）の場合は、道路に接する敷地の幅が2m以上あれば建築できます。

用途地域や各自治体によって、建築可能な条件が多少違ってきますので、お気軽にお問い合わせください。

はい、お探しいたします。

弊社の提携している不動産会社と建築パートナーがお客様のご希望と「La storia」に見合った敷地を全国各地でご紹介させていただきます。まずは、お客様のご希望（住みたいエリア）をお聞かせください。

間取りや外観は自由に出来ますか？

「La storia」は規格型プランのため、注文住宅と比べると自由度が限られています。

その分、住宅としての基本性能（断熱・耐震・防犯性能）はもとより、プロの目で厳選した健康やデザイン性に優れた高品質の設備・建材を「お値打ち価格」で標準装備しています。20年以上の住宅建築業界での経験を活かし、最少の費用で、最良の住宅資産をご提供いたします。

建築コストは高くなりますか？

建築費用は戸建のローコスト住宅などと比較すると高いかもしれません。

しかし、お客様が一生のうちに捻出する「住居費」（＝住宅ローンの返済や、修繕費または建替えにかかる費用）で考えれば、どんなローコスト住宅よりもお安くなります。

家を建てるのに何から始めたら良いですか？

まずは、住宅財産プランナー協会の無料相談にお申込み下さい。

お金のかかりつけ医であるＦＰ（ファイナンシャルプランナー）による無料のライフプランニングで、教育費や老後資金、家族の楽しみも含めた安心の将来設計を「見える化」しましょう。そのうえで、ご自分の家族にとって最良な住まい選びをしていただけたらと思います。
わたしたちは、決して押しつけがましい営業行為はいたしません。お客様、そしてご家族の将来を考え抜いた結果のご決断がオルタナティブハウス「La storia」であれば、喜んでご提案させていただきます。

住宅ローンは使えるのですか？

住宅ローンは、ご自宅部分の面積が全体の建築面積の50％以上になる場合に利用可能で、「La storia」は基準を満たすよう設計されています。

更に、住宅ローンを利用して賃貸併用住宅を建てた場合、自宅部分は住宅ローン控除も利用することが出来ます。例えば、住宅ローンが4000万円で、自宅部分が50％の場合、2000万円の部分が住宅ローン控除の対象となります。

※銀行によっては、オルタナティブハウス（賃貸併用住宅）での住宅ローンがご利用いただけない場合がございます。ご融資についてもお気軽にご相談ください。

モデルルーム見学は出来ますか？

はい、出来ます。

神奈川県厚木市・埼玉県飯能市にモデルルームがございます。モデルルームは今後、各地に増やしていく予定です。

住まいは人生で一番大きなお買い物です。是非足をお運びご自身の目でお確かめください。見学は予約制になっておりますので下記リンク先よりお申し込み下さい。

賃貸経営なんてやったことがないから不安です。

万が一の時にも家賃収入の7割を補償する空室補償制度（選択制）をご用意しておりますので、ご安心ください。

賃貸経営における最大のリスクは「空室による収入低下」。弊社は賃貸アパート建築において、2200世帯・平均入居率98%の実績を持ち、入居募集や賃貸管理に関しても全国に提携不動産会社が多数あります。経験が無いお客様の不安を解消し、安心の賃貸経営をサポートいたします。
※上記「空室補償」については、建築地、条件によってはご利用いただけない場合がございます。

隣人とのプライバシー確保は大丈夫なのでしょうか？

完全に独立した戸建でないため音が気になることがあります。
これは賃貸や分譲マンションでも同様に問題となる点ですが、オルタナティブハウス「La storia」は上下階に同一家族が住まう設計なので、一般的な賃貸や分譲マンションに多くある上下階の音の問題は解消されます。

隣の入居者に対する苦情やトラブルはどう対処したらいいでしょう？

建築契約をすすめるうえで、不動産管理会社をご紹介いたします。

家賃の滞納保証や、騒音などのトラブルなど、お客様に代わって不動産管理会社が対応いたします。

転勤や親の介護などで、引越しを余儀なくされた場合はどうしたらいいですか？

まずはお早めに住宅ローンをお借入れした金融機関にご相談ください。

やむを得ない事情で引越しを余儀なくされた場合には、金融機関も一括返済を求めてくることは、ほとんどありません。金融機関に事前に相談をしておくことで、自宅部分も賃貸に出すことができ、引越し先での生活を安定させることもできます。
売却をお考えの際も「お金を育む住宅資産」ですので、売りやすいというメリットがあります。